スマートフォンやタブレットの授業利用 龍 昌治（愛知大学短期大学部） 要旨 学校や一般家庭にも広く普及しているパソコンは，高度で非常に多くの機能を有することか ら，情報教育の主要機器でもある。反面，電源やネットワーク接続の準備や設定が煩雑なうえ， 起動が遅く，また大きく重 参加者はいずれもこうした場に積極的に足を運ぶアクティブシニアで、携帯電話、スマートフォン、タブレット、パソコンのうち少なくとも1つは所有している。こうした比較的アクティブなICTユーザーの間では、地図や乗換案内など外出をサポートするアプリ、天気・防災情報アプリ、写真アプリのニーズが高く、ICT機器には軽量、持ち運びやすさ、文字の見やすさを求める傾向が見られた。, 加えて、携帯電話からスマートフォンに買い替えるにあたってどのような点を検討するかという設問には、使い勝手がよいかどうか、使い方を教わる機会があるかどうかという点とともに、価格が手頃かどうか、すなわちアフォーダビリティも重視されていることが示された。スマートフォンをまだ使ったことがない、使うとしても用途が限られるという高齢者が、購入価格を抑えたいと考えるのは当然だろう。いわゆる格安スマホの登場はこうした高齢者のニーズにも応えられているといえる。, また、4人に1人がセキュリティの確保を検討ポイントとして選択している。重要な懸念とはいえ、高齢者の場合は知識のなさから情報セキュリティやプライバシーの脅威を必要以上に感じているケースが多いように見受けられる。例えば以前行った高齢者のパソコン利用に関する調査では、パソコンを使わなくなった理由として、システムのアップデートを促す警告画面が出てこわくなったからという回答が多くあった。高齢者に安心してICT機器を使ってもらうためには、使い方だけではなく、セキュリティや保守まで含めた基本的なICTリテラシー教育を提供していく必要があるだろう。, 上述の総務省の調査結果では、60代以上の高齢者ではいまだスマートフォンよりもフィーチャーフォンの所有率の方が高くなっているが、ユーザビリティの面ではスマートフォンがより多くの高齢者に受け入れられるポテンシャルは高い。例えば、タッチパネルはキーボードよりも直感的な操作や入力が可能なため、高齢者には親和性が高いインターフェースだ。音声入力も、最近になってスマートフォンでの検索や音声アシスタントなどで利用機会が増えてきている。, また、LINEのスタンプ機能も、文字入力の手間がかからず、高齢者が手軽に使えるコミュニケーションツールだ。とりわけ日本の高齢者は「友人がやっていれば自分も」という同調志向が強い傾向にあり、仲間うちの閉じたコミュニケーション手段としてLINEは人気のSNSとなっている。, こうした高齢者に共通の特徴を見ていくと、デジタルデバイドの解消に向けたヒントが見えてくるだろう。重要なのは、技術が先行するのではなく、人に合わせて技術を提供すること、すなわちテクノロジーイノベーションからサービスイノベーションへのシフトだ。高齢者がどんな行動特性を持ち、どのような機器やサービスを必要としているのかを見極めなければならない。, 例えば写真撮影。高齢者が最も利用するスマートフォン機能の1つだが、複雑な設定をすることなく簡単にきれいな写真が撮れなければ、高齢者のニーズは満たせない。AI機能によって被写体や場面に合わせてスマートフォン自体が最適な設定を判断してくれるファーウェイの製品は、高齢者を含むユーザーのニーズに基づいたサービスイノベーションの好例といえる。, また、高齢者にはこれまで慣れ親しんできたものを使い続けるという特性がある。したがって、現在使っているツールをまったく新しいテクノロジーに置き換えてもらうことは難しい。買い替える、使い方を学ぶというわずらわしさを感じることなく、既存のツールを使い続けながら知らない間に機能がアップデートされるようになれば、技術の進歩に取り残される人は減るはずだ。, 新宿区で実施した高齢者向けスマートフォン教室では、ファーウェイのスマートフォンを使い、早稲田大学の学生たちのサポートによってさまざまなアプリの使い方を学習。学生と高齢者が交流を深める機会にもなり、世代間の共生の重要性が認識された, いずれはデバイスがAIによる機械学習でユーザーの特性を分析し、最適な機能を提供できるようになっていくだろう。高齢者がテクノロジーについていくのではなく、テクノロジーが高齢者に寄り添っていくことで、デジタルデバイドの縮小が可能になるのだ。こうしたサービスイノベーションは、モビリティ（自動運転）やeヘルスケアなどあらゆる産業で不可欠になるだろう。, 超高齢社会を先行する日本には、そのモデルを世界に示すことが期待されている。モバイルマネーを含むフィンテックやシェアリングエコノミーの普及が勢いを増し、今後新たなサービスが登場してデジタル変革が進んでいくなか、高齢者を取り残すことのない人間主導のデジタル社会をいかに実現するか。日本の、そして世界の未来を左右する課題に、我々は取り組んでいかなければならない。. なぜパソコンを使えない若者が増えているのか？ 自分のパソコンを持っていない若者が増えたことが最大の要因です。 パソコンを持っていない日本の若者. かくいう私は髪まで断捨離するミニマリストな訳ですが、 実際ミニマリストを始めてみると、ちょっとやりすぎた感じがありました。 女性だけどバズカットという名の0cm坊主にするメリット なのでそのことについてまとめました。 ... 日本人は、考えすぎだと思います。 人生つまらない飽きた？日常生活に飽きたら実践したいこと 東南アジアの人は、給料日にお金を使う 多くの日本人の皆さんは考えられないかもしれませんが、 東南アジアの人は給料日にほ... 老人/高齢者はなぜスマホが使えない/使わないのか〜文字が見えないシニアにはタブレットがおすすめ！〜. スマートフォン、タブレット端末が正常に起動しない場合 . スマートウォッチではApple Watchが知られていますが、様々なデザインや機能を持ったAndroidスマートウォッチも販売されています。ここではスマホのタイプ別や目的別におすすめのスマートウォッチをご紹介しています。 2016年11月1日 タブレット, 時事 コメント：34. 今号の『HuaWave』では高齢者のデジタルデバイドに焦点を当て、キャッシュレス先進国である北欧諸国、急速なデジタル化が進む中国、そして超高齢社会に突入した日本における現状を見ながら、高齢者を取り残すことなく、すべての人々がデジタル化の価値を享受できる社会のあり方を探ります。, 京都大学大学院情報学研究科修士、東京大学工学系先端学際工学専攻を経て、2009年にコペンハーゲンIT大学博士取得。専門分野は、情報システム、デザインアプローチ。異文化協調作業支援、創造性支援、北欧におけるITシステムと参加型デザインの研究を行っている。, 筑波大学卒業後、日系企業、外資系企業のビジネスコンサルタントを経てデンマークの北欧研究所に入社。関心分野は北欧諸国の教育制度比較、若者への教育支援政策など。, 筆者（安岡）が北欧に住み始めて13年。引っ越して来た当初は、カード利用が浸透していることによく驚いたものだった。多くのショップでクレジット機能付きの銀行デビットカードを使うことができ、タクシーもほとんどがカード払いに対応していた。それでも当時は、現金を持ってないと困るシーンは多々あった。ストリートの簡易ショップ（露店のような店）はまず現金が必須だし、友人と食事に行くときには割り勘用に現金を持参した。, その状況が変わり始めたのは、5年ほど前だったように記憶している。今では、現金を持って外出することはなく、自宅のタンスにもおそらく2～300デンマーククローネ（以下DKK、約3,600～5,400円※）ほどしかない。昨年ドイツに旅行した時、空港からホテル最寄り駅までカードでチケットを買い、そこからホテルに向かおうと思った時にユーロへの換金を忘れていたことに気づいたのだが、現金がないためバスにもタクシーにも乗れず、夜の街をスーツケースを引きながらホテルまで歩いた。同じヨーロッパでも北欧とは随分事情が違うものだと困り果てた。, 近年、北欧では、電子マネーやオンライン支払いシステムの利用が急増している。デンマークでは、2000年代より推進されてきた電子政府政策で公共分野のデジタル化が進み、個人番号であるCPR番号や電子署名を使った強固かつ安全なプラットフォームが確立されてきた。例えば、政府の税金還付や社会保障関連費の受け取りは、登録銀行口座に直接入金される。企業でも同様に、民間と公共間の会計業務や企業間における請求などもすべてオンライン上でデジタル化されている。個人単位の買い物でも現金の利用率は非常に低い。デンマーク中央銀行の調査によると、店舗での購買の約75％はカード決済または電子決済サービス・モバイルペイ（MobilePay）が利用されている。オンラインショッピングも増加しており、支払いはカード決済か少額決済システムが使われ、現金による代金引き換えなどはほぼない。そのため、現金利用は日常生活で姿を消しつつある。, モバイルペイはデンマーク最大の銀行であるダンスケ銀行（Danske Bank）が開発したスマートフォンの電子決済アプリ（2017年秋に分社化）。デンマークのスマートフォン使用者の90%がダウンロードしていると言われており、市場や個人商店を含むあらゆる場面で利用されている, 現金の利用の場が目に見えて減少しているデンマーク・スウェーデン・ノルウェーでは、数年前より現金廃止が他国に先んじて実行される国になるのではないかと言われてきた。スウェーデンでの現金使用率は15％（2016年、スウェーデン中央銀行調査）、ノルウェーは2017年5月に紙幣を刷新したものの、実際の使用率は10％とも5％とも言われる。現金利用者減少を受け、デンマーク政府は2014年秋には紙幣と硬貨の発行を外部委託することを決定し、2016年5月にはフィンランド企業のミントオブフィンランド（Mint of Finland）を硬貨の鋳造委託先に、2018年2月にはフランス企業オバトゥール・フィドゥシワール（Oberthur Fiduciaire）を紙幣の印刷委託先に決定している。また民間銀行においてもダンスケ銀行は次々に窓口を廃止しているし、フィンランドでも2010年から35％以上の銀行窓口が閉鎖しており、ATMの数は14％以上減少している。, このような動きを受け、海外大手メディアでも「デンマークは30年には現金を廃止」と断言しているものもあるし、スウェーデンも現金の廃止が秒読みであるかのように報道されることもしばしばある。しかしながら、デンマーク中央銀行は筆者らの独自取材において現金廃止の予定はないと明確に述べていたし、スウェーデンとノルウェーも現金を廃止しないことを中央銀行が明言している。, 紙幣や硬貨の利用者が減少していることは確かだが、北欧各国が廃止に踏み切らないのには理由がある。１つには、いまだに現金を使うシニア層が一定数いることだ。デンマークでは1982年に独自のカード決済システム、ダンコート（Dankort）が導入されたが、その時点ですでに高齢だった人たちはいまだにスーパーの買い物でも現金を使う。中央銀行の2018年2月発表の調査によれば、10～20代の若者の約70％は、100DKK（約1,800円※）以下しか持ち歩かない一方で、70歳以上の高齢者の約70％は1,000DKK（約1万8,000円※）ほどの現金を持ち歩いていることがわかっている。そして、高齢になるほどタンス預金額も高くなる。同調査によると、70代以上の30％がタンス預金として1万DKK（18万円※）以上自宅に保有しているのと対照的に、20代では4％程度、30代でも7％程度だ。現金を持たずに生活できるデンマークだが、現金利用機会に関しては、世代間ギャップは明確に存在する。, ２つめには、視覚障害者やアルコール依存症患者などの社会的弱者には現金が便利という現実もある。視覚障害者にとっては、手でさわれる物理的な紙幣やコインの役割はまだまだ大きく、あればあるだけ消費してしまう人たちには、毎日限られた額だけ渡せる現金の方が管理しやすい。, 高齢者のほうが総資産は大きいため、そのぶん現金保有率が高いとも推測できる。しかしデンマーク中央銀行のアナリストによれば、現金以外の総資産の個人所有平均額は、タンス預金を多く持つ70代よりも60代のほうが大きい, 現金を使用するシニア層への対応は、キャッシュレス先進国にとって大きな課題である。北欧諸国ではおしなべて高齢者（65歳以上）が国民の約25%を占めるがゆえに、高齢者対応は不可欠だ。北欧では1960～70年代にかけて、戦後の労働力不足から国の生き残り戦略として労働力確保のニーズが高まり、男女ともに働く社会に移行した。当時はオフィスのオートメーション化が進んだ時期でもあり、職場ではコンピューターが導入され、ITスキルが求められるようになった。この頃に働き始めた多くの男女は、タイピングやITを学び、新分野であるIT業界に飛び込んだ。それが今の70代、80代前半の人たちである。したがって、北欧の高齢者でコンピューターが使えないのはおそらく現在の80代後半以上の世代だ。とはいえ、そのような北欧においても、世代間によるデジタルデバイドは無視できない。, スウェーデンでは、ITデバイスを持たずに生活するシニア層が40万人以上いると言われている。また、「Kontantupproret」（Cash Rebellion、現金の抵抗）というキャッシュレス化社会に反発する活動が始まっており、その主張は当初は「高齢者、または科学技術に後ろ向きな人たちの声」として冷ややかに捉えられていたが、最近になって賛同の声も大きくなってきているという。, こうした動きを受け、急速な技術進歩に追い付けない人々をサポートする活動も盛んになってきた。PC・スマートフォン教室やシニア向けフォーラムを開催する非営利団体SeniorNet Swedenは、国内45の拠点で活動を展開。また、デジタル機器の利用が困難な家庭にフリーランスの技術者が直接訪問しサポートをするTechBuddyというスタートアップには、通信事業者のテリア（Telia）をはじめとする大手民間企業が協賛しはじめている。ちなみにこのサービスはRUT控除（子どもの世話のようなケアサービスや清掃サービスなど、自宅へ訪問するサービスの支払いに対して利用者が税控除を受けられる制度）の対象になっている。, ノルウェーでは、通信事業者のテレノール（Telenor）がシニア向けのスマートフォン・タブレット講座を開催している。デンマークでも、シニア層に向けて各地方自治体がスマートフォンのワークショップを開いたり、図書館が市民のための「情報ハブ」として定期的にコンピューター講習を提供している。例えば、筆者らの住む地域の図書館の講習会には、毎回数人の参加者が機器を持参してアドバイスを受け、中には定期的に参加している高齢者もいる。, 加えて注目したいのは、各銀行の対応だ。デジタルへの親和性が低く、かつ大口顧客である高齢者への対応は「業務の効率化を推し進める」戦略と「顧客を手厚くサポートする」戦略とで二極化している。例えば、デンマークのトップ10銀行の1つAL（Arbejderens Landsbank）銀行は、他行の5倍の時間をかけて顧客との対話に注力し、対面の店舗は閉鎖しない戦略をとる。顧客重視の姿勢により、顧客からの評価は過去9年連続でデンマークの全銀行中第1位だ。各銀行の戦略と高齢者への働きかけが、デジタルデバイドの架け橋の1つとなるかもしれない。, 北欧各国の政府は現金廃止に向けて何らかの検討を行うのだろうか？ 前述のように一般的に流布されている見方と異なり、例えばデンマーク政府は、現金の廃止に対してはある意味慎重で、何らかの対策をとることで課題の解決を進めるというよりは、段階的なフェードアウトを狙っているような印象を受ける。